仮想通貨詐欺コラム|投資サービス

MEGA FUSION JPは詐欺?他社サイトを複製し社名を置換したサイト

公開日:

結論

当社は MEGA FUSION JP(megafusionjp.com)を詐欺サイトと判断しています。当社が調べたところ、このドメインの登録は2026年5月10日で、確認した2026年10月7日の時点でまだ5か月ほどです。サイトの本文は、実在する事業者 Trive の日本語サイトと、約9割が同じでした。入金してはいけません。

社名だけが差し替えられていました。本文に「trive.com/int」という元の名前が残り、サイトの情報の裏側にも Trive のアドレスが残っています。サイトが「保有している」とするライセンス番号は、コピー元では Trive の別々の法人の番号です。Trive は複製された側であり、この記事は Trive を詐欺と指摘するものではありません。

「MEGA FUSION JPは詐欺なのか」「MEGA FUSION JPに入金したが出金できない」——ライセンスの番号がずらりと並んでいると、安心しがちです。この記事では、当社がドメインの登録記録とサイトの中身を直接確かめて分かったことを整理します。

この記事に出てくる業者名・サービス名が、金融庁の警告に載っているかどうかは、金融庁の警告業者を検索できるページで確かめられます。

MEGA FUSION JP のドメインはいつ作られた?

2026年5月10日です。当社が登録情報(RDAP)で確認したところ、次のとおりでした。

MEGA FUSION JP のドメイン登録情報(2026年10月7日確認)
ドメイン登録日有効期限ネームサーバー
megafusionjp.com2026年5月10日2027年5月10日Cloudflare
megafusionjp.net2026年5月10日2027年5月10日Cloudflare(同じもの)

.com と .net が同じ日に登録され、ネームサーバーも同じです。ログインや口座開設のボタンの飛び先は、.net 側の別のアドレスでした(当社が確認した2026年10月7日の時点では、そのアドレスは接続がタイムアウトして開けませんでした)。登録から約5か月、というのが「創業から何年も経った会社のサイト」でないことの目安です。

MEGA FUSION JP のサイトは、どこかのサイトと同じ?

同じです。実在する事業者 Trive の日本語サイトと、本文の約9割が一致します。当社が両方のページの本文を取得して行ごとに比べたところ、MEGA FUSION JP 側の本文166行(重複を除く)のうち、147行がコピー元の Trive 側と完全に同じでした。

しかも、社名の置き換えが完全ではありません。

社名だけを差し替えて、中身を丸ごと使っている形です。ここまで一致していて、別々に作られた偶然とは当社は考えません。

サイトに載っているライセンス番号は、誰の番号?

MEGA FUSION JP のページには、「英領バージン諸島金融庁(FSC BVI)により認可・規制されている」「ライセンス番号 BVI SIBA/L/14/1066」「FINRA に CRD番号21946 で登録」「SEC に登録(8-39420)」などの表示があります。

コピー元の Trive のページでは、これらの番号は Trive 側の別々の法人(Trive International Ltd.、Trive New York LLC など)のものとして載っています。MEGA FUSION JP 側では、その法人名がすべて「MEGA FUSION JP」に置き換わっているだけです。つまり、ライセンス番号は使い回しで、MEGA FUSION JP の番号として載せる根拠は確認できません。当社は、これらの番号を各国の登録簿で照合していません。コピー元のページでの載り方を確認したところまでです。

日本の登録については、当社が2026年10月7日に金融庁の無登録業者の一覧(HTML版と3つの一覧表、暗号資産の国内・海外の一覧)と金融商品取引業者の登録一覧を検索したところ、「MEGA FUSION」はどこにも載っていません。サイトにも、会社の住所・代表者・日本の登録番号の表示は見当たりませんでした。

⚠ 当社の判断当社は MEGA FUSION JP を詐欺サイトと判断しています。根拠は、①ドメインの登録が2026年5月10日で5か月ほどしか経っていないこと、②本文の約9割(166行中147行)が、実在する事業者 Trive の日本語サイトと一致していること、③本文や情報の裏側に「trive.com/int」などコピー元の名前が残っていること、④掲げているライセンス番号が、コピー元では Trive の別々の法人の番号として載っていること、⑤会社の住所・代表者・日本の登録番号の表示がなく、日本の登録一覧にも載っていないこと、の5点です。入金しないでください。すでに入金している場合は、追加の入金をやめてください。

複製された側の Trive は、この件にどう関わっている?

Trive は、実在する事業者です。trive.com のドメインは1999年11月26日の登録で、MEGA FUSION JP とは別物です。当社が確認した範囲では、Trive がこの MEGA FUSION JP について何かを公表しているかどうかは分かりません。この記事は、Trive を詐欺と指摘するものではなく、サイトの中身を使われた側として扱っています。

同じように、実在の事業者のサイトの中身や名前を借りた偽サイトは、ほかにも見つかっています。当社が確認した例はCalvorin Marketsの記事やElevatex Tradesの記事にあります。「本物の会社の番号が載っている」だけでは、その会社のサイトとは言えません。

MEGA FUSION JP について確認できなかった点は?

MEGA FUSION JP に入金してしまったら?

  1. 追加の入金をしない。「出金には手数料や税金の前払いが必要」と言われても払わない
  2. サイトの画面(残高・取引履歴・出金申請)、担当者とのやり取り、入金の記録を画像で保存する
  3. サイトのアドレスと、連絡してきた相手のアカウント名を正確に控える
  4. 銀行振込で払った場合は、振込先の金融機関にすぐ連絡する
  5. 暗号資産(仮想通貨)で入金した場合は、送金のTXIDと入金先のアドレスを控える(TXIDの確認方法)
  6. 「お金を取り戻せる」と後から連絡してくる相手に注意する(二次被害の記事)
送金先を調べたい方は、LINEでご相談ください

送金のTXIDや送金先のアドレス、やり取りの画面があれば、お金がどこへ送られたのかを調べられるかどうか、LINEでお答えします。「何を残せばいいか分からない」「TXIDの探し方が分からない」という段階でも構いません。

LINEで無料相談

友だち追加のみで、こちらから電話をかけることはありません。ご相談は無料ですが、資金の回収・返金をお約束するものではありません。

参考

2026年10月7日時点の公開情報にもとづいています。サイトは閲覧のみで確認し、登録・ログイン・入金はしていません。読者を誘導しないため、詐欺の疑いがあるサイトへのリンクは掲載していません。Trive は中身を使われた側であり、この記事は同社を詐欺と指摘するものではありません。

この記事の情報について

この記事は、公的機関の公表資料、各サービスの公式サイトの表示、報道など、公開されている情報をもとにまとめたものです。利用者の声として紹介している内容は第三者の報告で、当社が個々の事実関係を確認したものではありません。記載内容の誤りのご指摘や、当事者の方からの訂正・削除のご依頼は、お問い合わせからご連絡ください。確認のうえ対応します。

MEGA FUSION JP(メガフュージョン)の評判・出金に関するよくある質問

MEGA FUSION JP は Trive の日本法人ですか?

当社はそう考えていません。MEGA FUSION JP のドメインは2026年5月10日の登録で、本文の約9割が Trive の日本語サイトと同じです。本文には元のアドレス(trive.com/int)や Trive の SNS へのリンクが残っており、社名だけ差し替えたものに見えます。

サイトにはライセンス番号がたくさん載っています。本物ですか?

当社は MEGA FUSION JP の番号として載せる根拠を確認できていません。コピー元の Trive のページでは、同じ番号が Trive 側の別々の法人の番号として載っています。日本の金融商品取引業者の登録一覧にも、MEGA FUSION は載っていません。

金融庁の警告の一覧に載っていないので、安全ですか?

安全の証拠にはなりません。警告は被害や情報が集まってから出る後追いです。当社が確認した範囲で警告も登録もありませんが、ドメインの登録時期や、他社サイトの複製であることから、詐欺サイトと判断しています。

もう入金してしまいました。何をすればいいですか?

追加の入金はしないでください。サイトのアドレス、画面、やり取り、入金の記録を保存し、暗号資産で送った場合は送金のTXIDと入金先のアドレスを控えておいてください。「取り戻せる」と連絡してくる相手には注意が必要です。

執筆・監修

小野田泰久

株式会社ベスト 代表取締役 / CryptoTracer 運営責任者

仮想通貨(暗号資産)詐欺の送金先追跡調査に従事。 本記事の内容は、公開されているブロックチェーン情報と、 実際の調査で確認した送金経路の傾向にもとづいて記載しています。 資金の回収・返金や、送金先の持ち主の氏名・住所の特定は行っていません。
運営者情報・調査の方針を見る

送金先の追跡を相談・依頼する

トランザクションハッシュと送金先アドレスがあれば、オンラインで調査を依頼できます。1件¥9,800、最短翌日。 申し込む前に、自分のケースが調査できるかをLINEで相談することもできます(相談は無料です)。

調査の仕組みと料金は、仮想通貨詐欺の調査会社「CryptoTracer」のサービス紹介で詳しくご覧いただけます。